購買重視点、生活者の9割超が変化と回答 博報堂・Braze調査

何が起きたか

博報堂とBrazeが共同で実施した生活者調査により、購買時に重視するポイントに変化があったと回答した生活者が9割以上にのぼることが明らかになった。両社は顧客エンゲージメントや消費者行動の変化に関する知見を踏まえて調査を実施し、その結果をMarkeZineが報じている。

調査の詳細な設問内容や変化の具体的な中身については現時点で限られた情報しか明らかにされていないが、「購買時に重視する点が変わった」と回答した比率が9割を超えるという結果は、消費者の意思決定プロセスにおいて何らかの構造的な変化が起きていることを示唆するものといえる。

なぜ重要か

消費者の重視点がこれほど高い割合で変化したという結果は、従来のマーケティング前提や顧客接点設計の見直しを迫るものだ。価格、利便性、情報の信頼性、パーソナライズの度合いなど、何が「重視点」として変化したのかによって、企業が投資すべき顧客体験の優先順位は大きく変わってくる。

特にBrazeのような顧客エンゲージメントプラットフォームとの共同調査である点は、企業が収集する行動データやリアルタイムのシグナルをどう解釈し、メッセージングやチャネル戦略にどう反映させるかという、データドリブンな顧客体験運用の重要性を改めて浮き彫りにしている。

数字で見る

• 9割以上の生活者が、購買時に重視する点に変化があったと回答した

Renascenceの視点

「9割以上が変化した」という数字自体はインパクトがあるが、重要なのはその中身である。企業はこの種の調査結果を見ると、つい「何かを変えなければ」という焦りから、具体的な行動分析を飛ばして施策に飛びつきがちだ。

行動経済学の観点から言えば、生活者が「重視点が変わった」と自己申告すること自体が、意思決定の負荷や不確実性の高まりを反映している可能性がある。企業に求められるのは、表面的な数字に反応して新しい施策を乱発することではなく、どの接点で、どのセグメントの、どの意思決定要因が実際に動いたのかを特定し、そこにピンポイントで応える体験設計を行うことだ。データを持つことと、それを顧客体験の意思決定に正しく翻訳することの間には、依然として大きな溝がある。