LEEEP、多店舗EC向けに店舗探し支援の新機能3種を提供開始

何が起きたか

顧客体験（CX）向上プラットフォーム「LEEEP」が、複数の店舗やブランドを展開するEC事業者向けに、オンラインの購買体験から実店舗への来店を後押しする「店舗探し」支援機能を新たに3つ提供開始したことが、日本ネット経済新聞などの報道で明らかになった。多店舗・複数ブランドを運営する企業がECサイト上で顧客に最寄りの取扱店舗や在庫情報を的確に案内できるようにすることで、オンラインとオフラインの購買体験をつなぐ狙いがあるとみられる。

報道によれば、今回の機能追加は、ECサイトを訪れた顧客が「どの店舗で商品を確認・購入できるか」を探す際の負担を軽減し、オンラインからオフラインへの流入をスムーズにすることを主眼としている。複数ブランドを展開する事業者にとっては、ブランドや店舗ごとに情報が分散しやすいという課題があり、LEEEPはこれを一元的に管理・提示できる仕組みを整えた形だ。

なぜ重要か

ECと実店舗を併用する「OMO（Online Merges with Offline）」型の購買行動が定着するなか、顧客が店舗を探す体験そのものが購買継続の分岐点になりやすい。店舗検索の使い勝手が悪ければ、せっかくオンラインで喚起した購買意欲が実店舗への来店や最終的な購入に結びつかず、離脱を招くリスクがある。今回のような機能強化は、複数ブランド・多店舗展開企業が抱えがちな「情報の分断」という構造的な課題に対する解決策として位置づけられる。

また、店舗探し体験の改善は、単なる利便性向上にとどまらず、顧客がオンラインとオフラインのどちらでも一貫した体験を受けられるという安心感を生み、ブランドへの信頼形成にも寄与しうる。EC事業者にとっては、こうした細部の体験設計が来店率や顧客満足度、さらにはリピート購買に直結する経営指標になりつつある。

Renascenceの視点

店舗探し機能というと一見小さな改善に見えるが、実際には顧客が購買を諦めるかどうかを左右する「見えない摩擦」を取り除く施策である。多くの企業がフロントエンドの見栄えや広告投資に注力する一方で、こうした地味だが決定的な体験のつなぎ目を放置しているケースは少なくない。

店舗探しは「ついで機能」ではなく、購買ジャーニーの最終関門である。顧客はオンラインで欲しいものを見つけた瞬間から、実際に手に入れるまでの導線が一手でも余分だと離脱する。複数ブランド・多店舗を持つ事業者ほど、ブランドごとの都合で情報を分断してしまいがちだが、顧客視点では「どこで買えるか」が全てに優先する。今回のような機能はROIを測りにくいが、来店率・在庫確認からの成約率・リピート率を横断的に追い、店舗探し体験を経営KPIとして扱う企業だけが、この投資を本当の差別化要因に変えられる。